ふるさと納税を利用せず、もらえる控除をもらわずに損していませんか?
ふるさと納税を使えば、どんなに高い物でも、自己負担はたった2000円!
残りの金額は住民税の控除と所得税の還付で控除され、その分の負担をせずに済みます。
ふるさと納税をやっていない人は、毎年、何万円分もの控除を無駄にしているかも・・・。
やってない、という人は、ぜひこの機会に始めてみましょう!
確定申告が面倒・・・。と感じる方もいるかもしれませんが、ワンストップ特例制度を使えば、確定申告は無し!
自宅でたった5分で手続きの全てが終了します。
ふるさと納税はたった4ステップ
- 欲しい返礼品を選んで自治体に寄付
- 返礼品が届く
- 申請書が届く マイナンバーカードがあれば裏表のコピーを取って住所や名前を書くだけ
- 申請書をポストに入れる
たったこれだけで高額商品を2000円で手に入れることができます!
さらに、ふるさと納税をするなら、楽天が超お得!
私も実際にやってみましたが、手続きもあっという間!
まずは気になるところから読んでみましょう。
- 【楽天ふるさと納税】は還元率最高&ポイントが付与
- 【楽天ふるさと納税】なら、確定申告ナシでもOK!
- 【楽天ふるさと納税】人気の返礼品は?
- 【返礼品が豪華!?】おすすめの市はこちら
- ふるさと納税って本当にお得なの?
- ふるさと納税のデメリットは?
【楽天ふるさと納税】は還元率最高&ポイントが付与
楽天のふるさと納税は還元率が高いのがメリット!
ふるさと納税で買い物をすると、楽天ポイントが付与されます。
楽天ふるさと納税は、寄付金額の1%分のポイントが付与されます。
キャンペーンなどを利用すれば、ポイントは最大30%までお得になります!
Q ふるさと納税の寄付金もポイントキャンペーンの対象になりますか?
A ふるさと納税の寄付金も、楽天市場内の通常のお買い物(通常購入)と同様のお取り扱いになります。 金券類(商品券や切手・はがき)など、換金性の高い商品は、ポイント付与の対象外となる可能性があります。
Q ポイントも税控除の計算をする際、寄付金額に含まれますか?
A はい、ポイントでの寄付も金額に含まれます。 各キャンペーンのルール詳細を必ずご確認ください。
また、ふるさと納税対象商品の購入の際には、通常のお買い物と同様、それまでに貯めてきた楽天ポイントを使うことも可能です。
【楽天ふるさと納税】なら、確定申告ナシでもOK!
楽天ふるさと納税では、確定申告ナシでもOKのワンストップ特例制度を利用することが出来ます。
ワンストップ特例制度とは、購入(寄付の申請)をする時に、申請書を各自治体に送ることで、確定申告の代わりになるという制度です。
【申告の手順】
- 品物を決めて楽天から寄付の申し込みをする
- お礼の品を受け取る
- 後日、自治体から寄付受領の申請書が届く
- 申請書と必要書類を寄付先の自治体に郵送
【申請する際にはこのどれかの組み合わせがあればOK!】
マイナンバーカードのコピー
マイナンバー通知カード・マイナンバー記載の住民票+運転免許orパスポート
マイナンバー通知カード・マイナンバー記載の住民票+健康保険証or年金手帳
確定申告をしなくていいなんて、すごく楽!
【楽天ふるさと納税】人気の返礼品は?
楽天ふるさと納税では、なんと還元率が100%越えの返礼品も!!
楽天ふるさと納税では、還元率が100%以上の返礼品も用意されています。
また、味や品質に代わりはないけれど、端っこや切り落としだから、という訳あり返礼品もかなりお得です!
【返礼品が豪華!?】おすすめの市はこちら
ふるさと納税の返礼品や還元率は、自治体によってかなり内容が異なります。
絶対にチェックしておきたいのはココ!
おいしいものがいっぱい【佐賀県上峰町】
→ 返礼品を見る
オシャレなものが勢ぞろい【兵庫県加西市】
→ 返礼品を見る
上質な日用品がそろう【新潟県燕市】
→ 返礼品を見る
家電が充実!【茨城県日立市】
→ 返礼品を見る
SNSでも大人気!一時期は売り切れにもなったアラジントースターが、なんと返礼品に!
アラジントースターは兵庫県加西市の返礼品でもらうことができます。
ふるさと納税って本当にお得なの?
ふるさと納税とは、自分が応援したい自治体に「寄付」ができる仕組みのことです。
ただし、この寄付に使われるお金は、全額自己負担ではありません。
寄付のうち、2000円を超える部分については、『住民税からの控除』で支払われます。
知らない人も多いですが、実はみんな思った以上に控除額は高額・・・!
この控除額を使って自由にお買い物ができるとしたら、かなりの物を購入することが出来ますね。
(上画像はワンストップ特例制度での手続きの場合。確定申告で手続きをする場合には、残額の48000円が住民税と所得税からの還付で支払われます)
例えば、5万円分の寄付をして返礼品のバッグを手に入れたい場合には、5万円のうち2000円は自己負担。
残りの48000円は住民税の控除で支払うことが出来るので、実質2000円で5万円のバッグを手に入れることが出来ます。
自分の控除額を超えての寄付も可能ですが、その場合には寄付額は全額自己負担となってしまいますので要注意!
ふるさと納税のデメリットは?
必ず2000円は自己負担
ふるさと納税は2000円を超えた部分についての所得税の還付、住民税の控除が受けられる制度です。
そのため、2000を円を超えれば全額を控除してもらえるわけではありません。
2000円以上の寄付を行った際に、そのうちの2000円は自己負担となり、残りの残額に控除や還付が適応されます。
控除額を超えると自己負担になる
ふるさと納税は、2000円以上の寄付をすればいくらでも控除がされる、というわけではなく、控除には上限額があります。
自分の控除上限額を超えての寄付を行うこともできますが、その場合は、寄付額は自己負担となりますので要注意!
1年に6自治体以上利用すると確定申告が必要
ふるさと納税には、『確定申告』と『ワンストップ特例制度』という2つの手続き方法があります。
1年に5自治体までの自治体への寄付であれば、確定申告のいらない『ワンストップ特例制度』が利用できますが、5自治体以上になると、確定申告が必要です。
お金が戻ってくるのは翌年
ふるさと納税の控除は、住民税の場合、翌年6月以降になります。
※『ワンストップ制度』で手続きをした場合の自己負担額以外
※『確定申告』で手続きをした場合の自己負担額と所得税の還付を差し引いた額
手続きを3月15日までに『確定申告』で行った場合には、1~2カ月後に所得税が減額されます。
所得税は、住民税と違い、銀行口座など寄付者が指定した口座に直接控除分が振り込まれます。
還付金額と入金日は、確定申告後に郵送されてくる「国税還付金振込通知書」で確認しましょう。